オンライン決済サービスを徹底比較！おすすめのサービスは？

オンライン決済サービスは店舗やECサイト、Web上のサービスなどで急速に普及が進み、売り上げアップに欠かせない存在となっています。

個人事業主や新規事業で導入を検討している方は、どのオンライン決済サービスを選べば良いか迷いますよね。

本記事では、オンライン決済サービスを徹底比較し、特徴とおすすめポイントを解説します。
オンライン決済サービスの導入方法も詳しく紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

オンライン決済サービスとは

オンライン決済サービスとは、商品やサービスの支払いをインターネット上で行うサービスです。

紙幣・硬貨などの現金やクレジットカード、振込用紙などを使う物理的な決済方法に代わり、より利便性が高く安全な支払い手段として急速に普及しています。

オンライン決済サービスの種類

オンライン決済サービスには主に下記6種類があります。

クレジットカード決済

インターネット上でクレジットカード情報を入力し、決済する方法です。
最もスタンダードなオンライン決済サービスで、普及率も一番高くなっています。
利用履歴を確認できるので家計管理もしやすく、キャッシュレス派を中心に好まれています。

電子マネー決済

事前にお金をチャージ・入金するプリペイド方式を利用し、残高から支払う方法です。
コンビニやATMから現金で入金できることもあり、現金派でも抵抗なく使いやすいオンライン決済サービスとして選ばれています。

銀行決済

銀行のオンライン金融取引サービスを利用して決済する方法です。
銀行窓口やATMに並ぶ必要がなく、24時間365日決済可能、またクレジットカードと異なり使いすぎを防止できる点がメリットです。

スマホキャリア決済

スマホの通信や電話料金とまとめて精算する決済方法です。
各キャリア（通信事業者）はキャリア決済を推奨するため、ポイント還元キャンペーンを積極的に実施しています。
月ごとに限度額が設定されており、高額利用を防止したい未成年や学生向けの決済サービスです。

ID・アカウント決済

外部サービスのID・アカウントと連携してログインし、決済する方法です。
IDに紐づけられた支払い方法を自動で選択できます。
氏名やメールアドレスなど情報入力の手間が省けるため、ECサイトで顧客の離脱率が低くなるというメリットがあります。

あと払い決済

商品購入やサービスを受けたあと請求書が届き、コンビニやATMで支払う決済方法です。
クレジットカードを持たない顧客層をターゲットにする事業では不可欠なオンライン決済サービスです。

オンライン決済サービスのメリット

オンライン決済サービスを導入・利用すると下記5つのメリットが得られます。
順に解説していきます。

利便性が高く売り上げアップにつながる

オンライン決済サービスの最大のメリットは売り上げアップにつながる点です。

• 硬貨や紙幣など現金を持ち歩く必要がない
• 店舗決済時に受け渡し不要で衛生的
• ECサイトで手軽に購入できる

このように利便性が高く購入までのハードルが取り除かれ、サービス利用率の向上が期待できるからです。
特にキャッシュレス派の顧客はオンライン決済サービスの有無を重視するので、購入動機に影響する重要な要素といえます。

事業者の管理コスト削減効果

オンライン決済サービスを導入すると、事業者が管理しやすくなるというメリットがあります。
オンライン決済では売上金の集計や支払い処理などを自動化でき、さらに請求書発行や月額会費の更新など付随機能を提供しているサービスが大半です。
手間や時間、人件費などの管理コスト削減につながります。

料金未払いや不正取引の防止効果

オンライン決済サービスは請求・支払い履歴が記録に残るので、過去の取引までさかのぼって追跡できる点がメリットです。

支払い状況をリアルタイムで確認・管理でき、料金未払いの低減につながります。
また、オンライン決済サービスの多くは補償制度を用意しており、アカウントの乗っ取りなど不正取引が発生した際に、顧客と事業者双方へ損害額を補償してくれます。

購入履歴から顧客分析ができる

オンライン決済サービスでは、支払い状況と顧客情報を紐づけて管理できます。
年齢層・性別・購入時間帯など、顧客属性と消費行動の貴重なデータが得られるのがメリットです。
商品やサービスの売れ行き、顧客層の偏りを分析して事業戦略に活用することで、さらなる利益アップが見込めます。

インバウンド需要対策が可能

徐々に海外からの観光客も増えている中、インバウンド需要（外国人観光客の訪日による需要）対策としてオンライン決済サービスが有効です。
海外は日本よりキャッシュレス化が進んでいるため、オンライン決済サービスを導入することで、海外からの観光客を取り込む効果が期待できます。

タイプ別のオンライン決済サービス

オンライン決済サービスは利用形態で下記の3タイプに分類できます。
それぞれの特徴と代表例、どのような事業におすすめか順に解説していきます。

実店舗やオンライン決済に対応しているもの

実店舗でのキャッシュレス払いと、ECサイトなどオンラインサービス決済の両方に対応可能なタイプです。
店舗の場合はカードリーダーなど専用端末やQRコードを設置する方法が一般的です。

実店舗とECサイトを組み合わせて展開する、下記のような事業に適しています。

代表サービスにPayPay、楽天ペイが挙げられます。
特にPayPayは中小規模の事業者にも広く活用されており、2022年6月時点で全国374万カ所を突破しています。

オンライン決済に特化しているもの

実店舗での利用は想定せず、オンライン決済のみに特化したサービスです。
自社プラットフォームに合わせて最適化できる柔軟性の高いサービスが多くなっています。

主に下記のようなECサイトのみ展開する事業や、セミナー参加費の決済用に導入されています。

実店舗で必要とする機能が不要なため、導入コストが少し低めに設定されることが多いです。

代表サービスにイベントペイ、Stripeなどがあります。
StripeはAmazonにも利用されていることで有名です。

wedサービスやアプリに特化しているもの

特定のWebサービスやアプリの利用形態に特化したタイプの決済サービスです。

下記のような複雑な事務処理が必要な事業に導入すると、管理コスト削減に効果があります。

例えば、サブスクペイはサブスクリプション事業に特化した決済サービスです。

オンラインサロンやスクール、メルマガの運営に必要な顧客情報管理機能が充実しており、会員区分の変更や解約時の日割り計算などを自動で処理します。

オンライン決済サービス一覧と比較

ここからは、具体的にオンライン決済サービスを一覧でご紹介します。失敗しないための選び方も詳しく解説するのでぜひ参考にしてください。

オンライン決済サービス11社を特徴とともに紹介

オンライン決済サービスの主な11社と特徴は下記のとおりです。

オンライン決済サービスの失敗しない選び方

上記オンライン決済サービスを比較する際は、下記ポイントをチェックしてみてください。

導入に必要なコストは実質どのくらいか

オンライン決済サービスを導入すると下記費用が必要です。

実際に導入した場合のコストをシミュレーションすることをおすすめします。

特に月額利用料や決済利用手数料は、オンライン決済サービスを使い続ける限り、継続して発生する費用です。

手数料の数%の違いが積み重なると、利益に大きく影響します。コストを最小化できるようにサービスを選びましょう。

自社サービスの顧客層に適した決済方法か

各オンライン決済サービスには長所・短所があり、顧客層との相性を考慮する必要があります。

例えば、自社サービスの主な顧客層にクレジットカード非保有者が多い場合、電子マネー決済やあと払い決済など、クレジットカード不要の決済方法が最適です。

決済方法を複数導入して充実させれば顧客を取りこぼすリスクが減りますが、同時に運用コストもかさむため優先度をつけて選択しましょう。

必要な付随機能が含まれているか

オンライン決済サービスには請求書発行やクーポン発行機能など、多様な付随機能が含まれています。
自社サービスで必要な機能があるか、事前に確認しておきましょう。

特に会費制など継続課金処理が必要な場合、自動で処理できるサービスを選ぶと管理の手間が省けます。

サポート体制は充実しているか

オンライン決済サービスは個人情報やお金を扱うため、トラブル対応が非常に大切です。
対応を誤れば自社の利益だけでなく顧客の信頼も失う事態になりかねません。

問い合わせ窓口は整備されているか、補償制度の内容は十分か、など確認しておきましょう。
口コミや導入実績も信頼できるか判断材料になるので、チェックすることをおすすめします。

オンライン決済サービスの導入方法

最後にオンライン決済サービスの導入方法について解説します。

オンライン決済サービスの導入は代行会社の利用が一般的

オンライン決済サービスを導入するには、各サービス提供機関と直接契約する方法と、決済代行会社を利用する方法の2種類があります。

例えば、特定の電子マネーのみを導入する場合、サービス提供機関と加盟店契約を締結を行い、端末やアプリの設定をする流れとなります。

しかし、複数のオンライン決済サービスを導入する場合、各機関に対し個別で契約を締結するのは手間と労力がかかり大変です。
そのため、一般的にオンライン決済代行会社を利用してサービスを導入します。

決済代行会社は事業者と各オンライン決済サービス提供機関の間に入り、契約や導入後の運用管理・トラブル対応も引き受けてくれます。
月額の利用料が別途かかる点に注意が必要ですが、管理やトラブル対応の手間を考えると費用対効果は高いといえます。

オンライン決済サービス導入の流れ

オンライン決済代行会社を利用することを前提に、導入までの流れを解説します。
各オンライン決済サービスで細かな部分は異なりますが、基本的な導入までの流れは共通しており、下記のとおりです。

1.オンライン決済代行会社へ申し込み・ヒアリング

オンライン決済代行会社へ導入申し込みをします。
決済代行会社から必要な決済手段と導入方法を提示されるので、問題なければ契約手続きに進みます。

2.審査に必要な書類を提出する

オンライン決済サービス提供機関と契約するには、審査が必要です。
決済代行会社がまとめて申請手続きを代行するので、必要書類を提出します。
審査に必要な書類は下記のとおりです。

3.審査合格後に導入に必要なアイテムが届く

審査に合格すると、オンライン決済サービス提供機関との契約が成立し、導入準備が可能になります。
実店舗対応タイプの場合、カードリーダーやQRコードの表示、ステッカーなど、必要なものが揃った販促品セットが届きます。

4.アプリ・管理サイトの設定

オンライン決済サービスのアプリと管理者用サイトのログイン・詳細設定を行います。

5.利用開始

支払い・返金など全体の流れを確認し、テスト処理を行います。
不明点があればオンライン決済サービスのサポートデスクに問い合わせましょう。
問題なければ利用開始となります。

まとめ

オンライン決済サービスを導入すると、売り上げアップや管理コスト削減効果が期待できます。
また顧客属性や消費行動など、事業戦略に活かせる貴重なデータが得られるのも、大きなメリットです。

実際にオンライン決済サービスを導入する際は、自社サービスの利用シーンやターゲット層を考慮して選びましょう。
サービスごとに、特徴や得意とする事業が異なります。

個人情報や金銭取引を扱うため、サポート体制や実績など信頼できるか吟味し、最適なサービスを選んでくださいね。